オプション取引

オプション取引とは、デリバティブの一種であり、ある目的物(原資産)について、あらかじめ決められた将来の一定の日または期間において、あらかじめ取引時に約束した価格(権利行使価格) で取引する権利(オプション)を付与・売買する取引をいいます。原資産が株式であれば株式オプション、金利であれば金利オプション、通貨であれば通貨オプションとなります。

原資産を買う権利についてのオプションをコール・オプション、売る権利についてのオプションをプット・オプションといい、コール、プットそれぞれに「買い」と「売り」があるので、全部で4種類のオプション取引が存在することになります。

オプションには、あらかじめ定められた期日(満期日)においてのみ権利行使できるヨーロピアンタイプと、満期日までいつでも権利行使できるアメリカンタイプがありますが、日本の市場に上場しているオプション取引では、国債先物オプション取引のみがアメリカンタイプで、日経225オプション取引等その他のオプション取引はヨーロピアンタイプとなっています。もっとも、ヨーロピアンタイプのオプション取引であっても、満期日前に反対売買をすることによって保有オプションを手放し、利益確定をしたり、損切をしたりするのが一般的とされています。

オプション取引は、少ない資金で多額の利益を得ることができる可能性がる一方で、極めて多額の損失を被る危険性が高い取引です。先に説明しましたとおり、オプション取引には「買い」と「売り」がありますが、オプション取引の「買い」は、既に支払った対価(プレミアム)に危険(損失)が限定される反面、その危険の実現可能性は極めて大きいといえます。しかも、実際の取引においては、投資家は証券会社に高率の手数料を支払わなければならないため、手数料額を超えて利益を出すことは容易ではありません。他方、オプション取引の「売り」は、損失に上限がないか、または極大であるため、オプションの買いよりも危険性が非常に高いといえます。たとえば、日経225オプション取引において、コールの「売り」の場合は、日経平均株価が権利行使価格とプレミアムの合計額よりも上回ればオプションを行使されることにより損失が生じ、上昇するにつれて損失が無限に拡大しますし、プットの「売り」の場合は、日経平均株価が権利行使価格からプレミアムを差し引いた額よりも下落するにつれて損失が無限に拡大することになります。

このように、オプション取引は、先物取引以上にハイリスク・ハイリターンであるだけでなく、非常に複雑な仕組みを有し、種々の専門的特殊用語が使用され、また、ボラティリティ(価格の変動性を数値で表したもの)という価格変動要因の概念や、実際に取得しない権利を売買するなどの抽象的・技術的概念も多いことから、一般の投資家はもちろん、機関投資家であっても容易に理解することが困難な取引といえます。

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